Appleが今秋発売するiPhone 18 Proに搭載されるメモリの調達コストが、1年前の約4倍に跳ね上がるという見通しが示された。これにより製品価格の引き上げが不可避となったが、原価上昇分を販売価格に全て反映することはできないとの分析が浮上している。
台湾の市場調査会社TrendForceは、2026年第3四半期のAppleのメモリコストが前年同期比で約400%増加すると推定した。特に256GB容量のiPhone 18 Proモデルで、こうした原価急騰が顕著になるとみられる。
TrendForceは、Appleが他の部品価格を引き下げるためサプライヤーと交渉を進めているものの、この程度の削減効果では部品原価全体の上昇分を埋め合わせるのは難しいと診断した。その上で「ハードウェアコストが高水準を維持する限り、小売価格の引き上げはますます不可避になる」と指摘した。
これまでに出ている観測を総合すると、iPhone 18 Proの価格は前モデルより約100ドル（約1.6万円）上昇する可能性が高い。これはメモリ原価の上昇幅に比べれば限定的な水準だ。Appleが原価負担のかなりの部分を自ら吸収することを意味する。
価格を大幅に引き上げれば、忠誠度の高い消費者でさえ買い替えサイクルを遅らせる可能性があることが負担となる。TrendForceは、マクロ経済環境の悪化で消費者の支出がさらに慎重になっている状況下、Appleが持続的な成長を犠牲にすることを望まないだろうと指摘した。
Apple初の折りたたみ製品となるiPhone Ultraの価格も注目される。TrendForceは、この製品の開始価格が最大2,299ドル（約36万円）に達する可能性があり、最上位モデルは3,000ドル（約47万円）を超える可能性もあると予測した。
メモリ価格急騰、MacBookのディスプレイ戦略も揺るがす
メモリ価格の上昇は、AppleのMacBookディスプレイ戦略にも影響を及ぼしている。市場調査会社Omdiaによると、Appleは当初MacBook ProのLCDモデルを廃止し全量をOLEDに転換する計画だったが、最近LCDとOLEDモデルを併売する方針に転換した。
パク・ジンハンOmdiaディレクターは、ソウルで開催された2026 Omdia韓国ディスプレイカンファレンスで「Appleの併売は少なくとも来年末まで維持される」と述べ、「結果的にAppleのIT向けOLED販売量が当初予想より大幅に減少せざるを得ない状況だ」と語った。
既存のLCD MacBook Proの年間販売量は700万〜800万台規模だ。併売体制ではOLEDモデルが半分を超えるのは難しいというのがOmdiaの分析だ。今年のOLED MacBook Pro需要は、10月発売を考慮しても100万台前後に留まり、来年も年間400万台を超えるのは難しいと予測される。
この戦略変更はSamsung Displayにとって負担となる。Samsung Displayは7月からIT向け第8.6世代OLED A6ラインでMacBook Pro用OLEDパネルを単独供給してきた。Appleの数量縮小は、そのまま稼働率低下につながりかねない。
Omdiaは今年のOLED市場全体の見通しも下方修正した。従来は出荷量ベースで前年比1%成長を予想していたが、最近の業況を反映して8%のマイナス成長に修正した。メモリ半導体の供給難でモバイルDRAM価格が大きく上昇し、今年のスマートフォン需要が前年比15%減少するという見通しも併せて示した。
MacBookラインナップ再編…折りたたみモデルの開発中止
Omdiaは別途リポートで、Appleが大型折りたたみMacBookと中間サイズのOLED MacBookの開発を中止したと明らかにした。中止された折りたたみモデルは、開いた時の画面サイズが16.1〜18インチに達する予定だった。この製品は以前、2026年の生産時期を逃したとの報道が出ており、一部では大型折りたたみiPadと表現されることもあった。
同時に中止されたOLED MacBookは14.4〜16.1インチの画面を備える予定で、標準MacBook Proと折りたたみモデルの中間に位置する新製品群を形成する計画だった。両製品がともに消えたことで、14.3〜16.3インチの領域は当面MacBook Proが引き続き担うことになる。
ただし、AppleがMacBookとiPad全体にOLEDを導入するという大きな方向性は維持されている。Omdiaは、Appleが2029年頃に13.8インチOLED MacBookを新たに投入する可能性があると伝えた。このモデルはLCD MacBook AirとOLED MacBook Proの間に位置し、LTPO+バックプレーンや画面下カメラ、カラーフィルター・オン・エンカプセレーション技術などが適用されると予想される。
14.3インチと16.3インチのOLED MacBook Pro、いわゆるMacBook Ultraは、2026年下半期から2027年初めにかけて発売が予想される。既存のミニLED MacBook Proは少なくとも2028年までOLED版と併売される見通しだ。
iPhone OLEDサプライチェーン、Samsung・LGへの集中が深刻化
iPhoneのOLEDパネルサプライチェーンでは、中国BOEの立場が縮小し続けている。今年第1四半期基準でBOEのiPhone向けOLED供給シェアは約14%と集計された。Samsung Displayが59%、LG Displayが27%を占めた。
ホ・ムヨルOmdiaコリア首席研究員は「BOEがAppleのサプライチェーンに入ることで数量が持続的に拡大すると予想していたが、実際にはBOEの供給量が毎年減少している」と述べた。BOEのシェアは一昨年の20%から昨年15%に低下し、今年第1四半期には14%まで落ち込んだ。
最大の原因は品質問題だ。特に技術的障壁の高いLTPOパネルの実装で継続的な不良が発生したとされる。BOEのApple向け出荷量は昨年の4,000万台から今年は3,000万台水準に減少する見通しだ。
一方、Samsung DisplayとLG Displayは反射的利益を享受すると期待される。Appleは今年下半期にiPhone 18 ProとPro Maxを合計8,500万台出荷する計画で、この2モデルのOLEDパネルはSamsung DisplayとLG Displayが全量供給する。
Apple初の折りたたみ製品であるiPhone UltraのパネルはSamsung Displayが独占供給する。先月からパネル量産を開始しており、今月から供給量を本格的に拡大する予定だ。ホ研究員は「Samsung DisplayはAppleの折りたたみ新製品効果により、今年中小型OLEDパネル出荷量が増加すると期待される唯一の企業」と評価した。
メモリ価格の急騰がiPhoneの価格引き上げにつながり、それが再びMacBookのOLED転換速度を遅らせるという連鎖効果が現れている。Appleの製品戦略が部品原価の変数に応じて柔軟に調整される中、ディスプレイサプライチェーンの構図もともに揺れ動いている。