Microsoftは、「Microsoft 365」の月額および年額料金の支払いを望まないユーザーに向けて、買い切り版の「Office」を引き続き提供している。しかし、サブスクリプション型ではないこれらのバージョンにもサポート期限が存在し、「Office 2021」がその時期を迎えようとしている。
Microsoftは新たなサポート文書において、Office 2021のサポートを米国時間10月13日に終了することを明らかにした。これにより、同社による技術サポート、ソフトウェア更新、不具合の修正、セキュリティパッチの提供が全て停止するため、今後発生する可能性のある脆弱（ぜいじゃく）性に対してソフトウェアが無防備な状態となる。サポートや更新プログラムは提供されなくなるものの、ソフトウェア自体は引き続き利用可能だ。
かつて買い切り版のOfficeには、10年間という長期間のサポートが提供されていた。「Office 2010」のサポートは2020年に、「Office 2013」のサポートは2023年に終了している。しかし、同社はそれ以降、サポート期間を短縮する方針に転換した。「Office 2019」のサポートは6年後の2025年に終了し、今回のOffice 2021ではわずか5年で終了を迎えることになる。
では、現在もOffice 2021を使用しているユーザーはどのような対応をとるべきだろうか。考えられる選択肢は次の5つだ。
サポートなしで利用を継続する。ただし、深刻なセキュリティ上の欠陥が見つかりパッチが必要になるようなリスクを考慮すると推奨できない
「Office 2024」に移行する。これは当然ながらMicrosoftが推奨する解決策の1つとなっている（編注：Office 2024のサポート期限は2029年10月9日）
月額または年額サブスクリプションのMicrosoft 365に移行する。当然のことながらMicrosoftはこの方法も推奨している
Officeへの支払いを完全にやめ、無償のウェブ版に移行する。ただし、Officeのウェブ版にはデスクトップ向け製品で利用できる高度な機能やコマンドの多くが含まれていない欠点がある
Microsoft製品から離れ、他の生産性向上ツールへ切り替える。「Google Docs」は「Google Sheets」や「Google Slides」とともに無料で提供されているほか、「LibreOffice」「Collabora Office」「ONLYOFFICE」といった無料の選択肢も存在する。Microsoft Officeでしか利用できない特定の機能や能力に依存していない限り、常に代替手段が存在することを覚えておくとよい
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この記事は海外Ziff Davis発の記事を4Xが日本向けに編集したものです。