マツダ「CX-5」
マツダと矢崎総業は10月15日、新型「CX-5」に新たな生産方法によるワイヤーハーネスを初採用したと発表した。
新たな生産方式では、ワイヤーハーネス生産の近場化と自動化に向けた両社の共創活動の成果第1弾として、車両全体での最適化などにより、新型CX-5のワイヤーハーネスの種類数を先代比で約80％削減した。
矢崎総業関連会社のワイヤーハーネス生産自動化ライン（山口県美祢市）
車載機器に電力や情報を伝達するワイヤーハーネスは、車両ごとに異なる仕様に対応するため多数の電線や端子を組み合わせる必要があり、多くの工程を人の手で行なっている。
部品種類の増加に伴う在庫管理や生産・物流の複雑化、環境変化への対応が課題となる中、両社は2022年初旬より、車両生産工場の近傍で完成品を生産する「近場化」と、その実現に必要な「自動化」を目指した共創活動を開始した。
繊細で複雑な手作業工程が多いワイヤーハーネスの自動化にあたり、設備導入やロボット化だけでなく、車両の開発初期段階から両社が連携。自動化を前提としてワイヤーハーネスの種類数、仕様、構造、製造工程の一体的な見直しを行なった。
製品設計と生産工程を同時に見直すことで生産の高度化と効率化を進め、国内での競争力ある生産体制を構築したという。
生産・供給体制においては、矢崎総業が調達した構成部材を同社関連会社の工場（山口県美祢市）で完成品とし、マツダの広島県および山口県の工場へ納入するルートを確立。需要変動や外部環境の変化にも国内生産で柔軟に対応できる体制を整え、サプライチェーン全体の効率化と強靱化を進めるとともに、人材・技能の継承や地域のものづくり基盤の持続的な発展を目指すとしている。
左からマツダ株式会社 経営役員 CSCO 鷲見和彦氏、矢崎総業株式会社 専務取締役 露木邦夫氏
マツダ 経営役員 CSCO 鷲見和彦氏は「今回の取り組みは、2030 経営方針で掲げるサプライチェーン構造変革と『マツダ ものづくり革新 2.0』を具現化するものです。私たちは、お取引先さまとの『平時の共創』を通じて、専門性とものづくり力を融合し、種類数削減、近場化、自動化に取り組んできました。これにより、原価低減力と環境変化への対応力を高め、競争力あるものづくりを実現します。今回の成果を新型『MAZDA CX-5』への採用にとどめず、地域のものづくり基盤の維持・発展や次世代への技術・技能継承につなげ、今後もパートナーの皆さまと共に、新たなお客さま価値を創出してまいります」とコメント。
矢崎総業 専務取締役 露木邦夫氏は「今回の共創活動を通じて、お客さまにより高い価値を届けるという共通の目的があれば、完成車メーカーとサプライヤーは企業の枠を超えて知恵と技術を結集し、新たな競争力を創り出せることを改めて実感しました。特に、自動化への取り組みは単なる省人化やコスト削減ではなく、品質の安定化、生産性向上、技能継承、さらには持続可能なものづくりにつながる重要な取り組みです。今後もマツダさまとの共創を通じて、生産革新と安定供給を進めながら、お客さまに安心・安全で高品質な製品をお届けしてまいります」とコメントしている。
両社はこの共創活動で得られた知見を、今後の新型車のワイヤーハーネスにも順次展開していく予定。