The New York Timesは現地時間9月30日、XBOXのCEOを務めるAsha Sharma氏へのインタビュー記事を公開した。「XBOXリセット」として当期で約3200人規模のレイオフを実施したり、前年比で7％売上が減少したりなど、厳しい状況が伝えられる一方で、Sharma氏は、XBOX部門は売却しないとの立場を明確にし、“XBOX解体”の噂を否定した。
Asha Sharma氏はMetaのバイスプレジデントやInstacartのCOOなどを歴任し、マイクロソフトのCoreAI部門の責任者も務めていた人物だ。2026年2月にPhil Spencer氏がマイクロソフトのゲーム部門CEOの職を辞したことから、Sharma氏はその後任としてXBOX部門のトップに就いていた（関連記事）。
Asha Sharma氏
またXBOX部門の動向としては、今年3月に次世代のXboxコンソール機にあたる「Project Helix」を発表（関連記事）。昨年値上げが実施されたXBOX Game Pass Ultimateの値下げなど、提供サービスへのテコ入れも図られていた（関連記事）。そんな中、XBOX部門における年間売上高の減少などを踏まえて今後5年間の投資優先順位を見直す施策「XBOXリセット」を通じ、大幅に部門の方針を転換。7月には約1600人をレイオフし、本会計年度では合計で約3200人規模のレイオフを実施すると発表した（関連記事）。
このようにXBOXリセットが進行していくにあたっては、XBOX部門の“分社化”などが議論されているとの一部報道を受け、部門売却の可能性もささやかれるようになっていた。ところが今回のThe New York Timesのインタビューにて、Sharma氏は「Xbox is not for sale（XBOXは売り物ではない）」と噂をきっぱりと否定。売却する考えがないことを明言し、XBOX部門については、長期的な視点で事業を進めていくとした。
なお直近のXBOX部門といえばKOJIMA PRODUCTIONSの新作『PHYSINT』のパブリッシングを手がけることを発表したばかり。同作はもともとソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）によるパブリッシングが予定されていたが、SIEがプロジェクトをキャンセルしたことを受けて、KOJIMA PRODUCTIONSとXBOXがタッグを組むことが発表されていた（関連記事）。The New York Timesが関係者証言として報じるところによれば、『PHYSINT』は通常のプレミアムゲームの必要開発資金を大幅に下回るものだといい、契約には映画/TV向けの権利も含まれているのだという。大規模な再編の行方に加えて、『PHYSINT』などのような一大プロジェクトの動向も注目されるところだ。