ホンダは10月5日、本田技術研究所、大成建設、大成ロテックの3社で、走行中のEVに道路から無線給電するシステムの基盤技術を開発したと発表した。車両総重量20トンクラスの大型車の走行に耐えられる構造とし、大型商用車での利用も想定する。2027年度以降には、館山自動車道（千葉県）で実証実験に参画する。
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走行中無線給電は、走っている車に非接触で電力を送る技術だ。実現すれば、EVは自宅や充電スポットで充電する回数を減らせると期待されている。ホンダは2021年から開発に取り組んでおり、まずは導入効果が高いとみる物流・輸送分野での実用化を目指している。
インバーターとコイルを一体化、施工性も高める
開発したシステムは、地上の直流電源、道路に埋め込む複数の給電（GA）ユニット、車両側の受電（VA）ユニットで構成する。給電ユニットはインバーターとコイルを一体化した構造で、地上の電源から直流で配電する。走行中無線給電向けのユニットで両者を一体化したのは世界初という（2026年9月末時点、ホンダ調べ）。大成建設が開発した直流電源と組み合わせることで、大電力を高い応答性で安定して送れるとしている。
道路への埋設では、強度と施工のしやすさを重視した。給電ユニットの内部構造を最適化し、大型商用車が長期間走行しても耐えられる強度と耐久性を、舗装を含めて確保したという。ユニットは既存の舗装を削って埋め込める仕様とし、削った面にできる凹凸にも対策を施した。
また、直流配電を採用することで埋設部分の配線をシンプルにし、部品点数や施工の手間を減らした。将来の舗装の更新工事も見据えた設計としている。
3社は2025年から共同研究を進め、大成建設グループの次世代技術研究所「T-FIELD/SATTE」の実験道路で、こうした技術の有効性を確かめてきた。直流電源は大成建設、道路側の給電システムと受電ユニットを積む車両システムは本田技術研究所、道路への施工方法は大成ロテックがそれぞれ開発した。舗装構造の開発や耐久性試験、設備の更新手法の開発などは3社共同で進めた。
最大150kWを検証、2027年度以降に館山道へ
次の段階として、2026年末から大成建設グループの次世代技術実証センター「T-FIELD/TAMURA」に試験走行路を整備する。実車で100万輪（49kN換算輪数）の載荷走行試験を行い、長期的な耐久性を評価するほか、走行中の給電性能や周囲に漏れる電磁界への対策も確認する。
その後は、大型商用車への適用を視野に、最大150kWの高出力時の性能や、高速走行時の信頼性を検証する。館山自動車道での実証は、東日本高速道路が実施する「館山プロジェクト」として行われる。実用化の時期は明らかにしていない。
ホンダは走行中無線給電の取り組みを、10月13〜16日に幕張メッセで開かれる「Japan Mobility Show Bizweek 2026」や、10月19〜23日に韓国・江陵で開かれる「ITS World Congress 2026」などで紹介する予定だ。
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