what happens NEXT 岐路に立つ日本経済 日経平均 年内8万円の可能性 “大荒れAI相場”「5万2000円まで下落も…」【NIKKEI NEWS NEXT】
2026年6月29日放送のＢＳテレ東「NIKKEI NEWS NEXT」より、特集の一部をYouTubeで配信します。
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日経平均株価はインフレ懸念の後退やAI(人工知能)・半導体関連株の猛烈な買いを背景に6月中旬に7万円の大台を突破しました。急ピッチの株価上昇への警戒感から一転して利益確定売りが膨らみ、足元では7万円を割り込んでいます。米金融政策や11月の米中間選挙がリスク要因となる中、年内に8万円という強気の声もあります。5回シリーズ「what happens NEXT 岐路に立つ日本経済」の第1夜として、大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリストと政治・経済アナリストのジョセフ・クラフト氏をゲストに迎え、岐路に立つハイテク株と今後のマーケットを占います。
#日経平均 #木野内栄治 #ジョセフクラフト #エヌビディア #ハイテク株 #ミュトス #人工知能 #データセンター #金融政策 #半導体関連株 #三菱電機 #富士電機 #SaaS
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主なポイント
急ピッチな上昇への警戒感:
日本経済の潜在成長力から7万円・8万円という水準自体は不自然ではないものの、直近の上昇スピードは「スピード違反」とも言える速さであり、調整局面が近いうちに来る可能性が指摘されています（0:53–1:33）。
「逆ディープシークショック」の影響: 昨年のAI関連の悲観論が転換し、現在はデータセンターへの需要が再評価されていることが株価を押し上げる要因となっています（2:04–3:21）。
AIバブルへの懸念: 米国の一部企業に見られるような、実態を伴わないAIへの過剰な期待は「AIバブル」の兆候であり、今後はAIを導入する企業間でも「勝者と敗者」の選別が進むと分析されています（4:37–6:22、9:50–11:35）。
今後のリスク要因: NVIDIAの次世代半導体「ルービン」の量産における供給制約や、AI利用に伴うコスト管理・KPI指標の欠如など、企業が直面する課題が今後の株価の持続性に影響を与える可能性があります（6:32–8:32、9:50–11:18）。
年内8万円の可能性
強気派の視点: 調整を挟みつつも、中長期的なトレンドとしては8万円、あるいはそれ以上を目指す力はまだあると考えられています（14:38–15:00）。
慎重派の視点: 年内8万円という水準には到達可能かもしれないが、持続的な上昇のためには一度適切な調整を経て、体質を強化することが健康的であると指摘されています（15:20–16:20）。
キオクシアがのぼるにつれ、逆に下がった株をただただ買って、高値を更新するまで持ってればいい。