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    【大川智宏の速報解説】中間選挙で日経平均急落/民主党過半数でAI・半導体株どうなる/キオクシア一時1万円割れで今後は?/防衛・銀行・ハードウェアは下げ、上がるのは?/メモリ価格は下落期待か【佐田志歩】

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    30:59 ハイテク一辺倒からの脱却、内需・小売銘柄に注目
    36:18 AI企業のプレイヤー交代か
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    #日経平均 #中間選挙 #大川智宏 #佐田志歩 #ハイテク株 #楽待

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    50件のコメント

    1. 大川さんオプション見てないのかな
      60000で反転するかなら分かるけど割れるかはないよ
      こういうところがアナリストなんでしょうね

    2. いま61000だけどちょっと買ってみた
      30000で2回折り返したの思い出して、なんかキリ番結構好きだよね日経平均
      追記:騙し下げだこれ

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    4. 外れても責任を一切負う必要がないアナリストらがこぞって上げ目線なら、こういうことになるのが証明されたな

    5. なんかいっつもどっちともとれるし両建て意見で分かってましたスタンスに聞こえるのはひねくれすぎかな

    6. 大川さん、半導体関連株のリスクヘッジとして銀行株が機能すると言ってたなー
      どっちも地に落ちてて見る影もない

    7. 佐田ちゃんの「なぜか日本株が一番影響を受けている・・・」の部分が感情がこもってて、やられた感が伝わってくる。

    8. トランプ氏も文句が言えない程の民主党圧勝。AIが中国に負けるわけにはいかないのは民主党も分かっているだろうから政策は大して変わらないだろう。次に心配なのはトランプが用意していたイラン攻撃が実行されるのかどうか。

    9. アメリカの中間選挙は悲劇の始まりに過ぎない。。民主党が支持率を有利に進めれば、トランプ政権に対応するために誕生したような高市政権も急にアメリカとギクシャクし始めて、日経平均は45000円の窓開けを窓閉めに向かうだろう。多くのポジションを抱えて簡単に逃げられない機関はてんやわんやだが、ノーポジ個人は暴落に歓喜。今日みたいに寄り付きを過ぎてもアルゴでダラダラと下げる時は大抵機関の利益確定売り。

    10. 本日の日経225、選挙相場の影響もあって、なかなか厳しい展開ですね。

      私は本日、新規ブル40万円を仕込み、ベアも20万円買い増しました。

      基本はネットロングですが、ベアで下落リスクに備えながら、両張りで底を探す戦略です。下落時はベアの利確とブルの追加仕込み、反発時はブルの利確を狙っています。

      今回の荒れ相場を、昭和青春歌謡風のオリジナルソング「ガラスの楼閣」にして、実際の仕込みと一緒に動画にしました(笑)。

      「選挙!選挙!選挙!選挙!ノーサンキュー!」

      相場は真剣に。悲喜こもごもは音楽に。

      https://www.youtube.com/@Bauchi-Smiles

      皆さんは今回の下落、押し目と見ますか? それとも、まだ下値を探る展開だと思われますか?

    11. ふわっとした話で、それっぽい達観論言うの上手いなぁ。んでデータセンターが集中してるテキサスの州知事民主に取られたこと言及しないあたり解像度低すぎるし、収録時点で結果出てないにしても論点として残しておくべきでしょ。不誠実な予想。

    12. 後場、買戻しきてますね。買いポジが軽くなって上がるんじゃないですかね。受給的に。

    13. 大川さんは、判断修正が上手ですねー。AI投資が本当に厳しいとみるや、「今までとはAI投資のフレームが変わる」とかいって、、、、。何時でも分かった振りして、本当にお上手。

    14. 右の方の口調がすごい気になるんだけど、視聴者向けに情報発信してるなら、丁寧語の方が気持ちいいかと思います。

    15. これだけ明確な意思表示を示しているのに、すぐになかったことになるかな?やはりデータセンターはいったん立ち止まりなると思う。

    16. AI要約のメモ

      大川智宏氏の解説によると、米国中間選挙の影響で以下のような銘柄の動向が予想・指摘されています。

      売られる(懸念される)セクター:

      AI・データセンター関連: 民主党優勢による規制強化や投資減速の懸念から売りが広がっています(06:33–07:21、08:34–09:05)。

      防衛関連: 戦争反対派である民主党が力をつけることで、防衛費削減の可能性が意識され、逆風となっています(22:54–23:40)。

      銀行・証券などの金融機関: 民主党の金融規制強化方針により、特にグローバルな大規模M&Aなどを手がける金融機関にとってマイナス材料と見られています(19:36–20:01)。

      買われる(注目される)セクター:

      内需・小売銘柄: ハイテク株への依存度を下げ、値上げによって利益改善が見込める銘柄が代替投資先として挙げられています(30:59–31:02、34:06–34:14)。具体的な例として、オリエンタルランド(31:15)やユニクロ(32:01)などが言及されています。

      特定の消費関連・食品株: 海外で高い人気を誇る企業(例:日清食品など)は、中間選挙の結果に関係なく独自の強みを持つ企業として評価されています(34:37–35:57)。

      また、ハイテクの中でも今後は「ハードウェア」から「AIを活用したソリューションを提供するソフトウェア企業」へとプレイヤーがシフトしていく可能性があると指摘されています(36:18–36:59)。